呼吸器内科の開業資金・自己資金・年収
- クリニック開業
目次
呼吸器内科クリニックの開業資金
| 内装 | 約3,500万～ |
| 設備 | 約1,500万円～ 電子カルテ、自動精算機、コピー複合機（家庭用）、診察用ベッド、X線撮影装置、DICOM（ダイコム）画像を見られる高精細モニターとPACS、心電計、超音波診断装置、呼気NO測定装置、スパイロメーター、睡眠時無呼吸検査装置、一酸化炭素ガス分析装置、CT |
コンセプト策定と開業戦略
呼吸器内科の開業は、大きく2パターンに分かれます。
一般内科も標榜し広く集患していくタイプと、CT等の医療設備を整え、高度な呼吸器診断を行うタイプです。
前者では、風邪の初期症状から発熱外来、生活習慣病、禁煙外来などの地域住民が気軽に相談できる『地域のかかりつけ医』としての開業です。
ホームページからの流入は、もちろんですが、地域の他科クリニックからの紹介も重要です。特に、開業前に小児科への挨拶は済ませておきたいところです。喘息等の子どもたちが、小児科の診療対象から外れる年齢で、先生方のクリニックが紹介先となるように診診連携を強化しておきます。
呼吸器疾患の対象年齢は、コンセプト策定時から重要であり、特に小児も診る場合は、親御さんからの口コミも期待できます。
また、在宅医療を行うかも重要です。高齢化により在宅診療のニーズは高く、開業時から通院が難しくなる患者様への対応も含めて、どの程度自院で行うかは検討しておく必要があります。
後者では、高度な呼吸器診断を行うことが可能ですが、一方でCT等の医療設備の導入は、購入費用やより広いスペースの確保が必要となります。また、より広域に患者様を集患したいため、利便性の高い場所となり、開業費用もランニングコストも大きくなります。専門性をアピールして、コンセプトに適した場所での開業が重要です。
また、ＣＴの導入には物件の選定時に、電気容量や搬入導線などの確保が必要です。経験豊富なコンサルタントへの相談をおすすめします。
新規開業のメリット
新型コロナウイルス感染症の流行以降、風邪・発熱患者のための隔離室の設置や患者導線の確保といった感染対策が常識となりました。
既存クリニックでは、構造的な理由により患者導線を分けることができなく、時間を分けるなどの運用面の工夫が必要となりました。一方、新規開業では空間的な導線を分けることで、患者様への安心感を物理的に提供できるアドバンテージがあります。
発熱外来の導線分けは、スペースを要しますが、テナント開業でも物件によっては発熱患者の入口から分けられる場合もあります。
コンセプト固め及び物件選定段階より、その点を意識して新規開業のアドバンテージを活かしてほしいところです。
検索の重要なキーワードは「息切れ」と「喘息」
呼吸器内科のホームページにおいて、「息切れ」と「喘息」が重要キーワードです。呼吸器内科の診療領域ははるかに広いのですが、患者様が呼吸器内科を検索する際の重要キーワードはこの２つです。
「サルコイドーシス」の検索をする患者様はごくわずか。「息切れ」の検索で来院された患者様の病変が循環器であることもあります。
その様な事を想定して、診診連携や病診連携を行い、他院を紹介することで評価が上がることがあります。
呼吸器内科専門医のサイトをご覧になってください。詳しく書けばいいというものではありません。
患者様目線に立って、患者様がどのような主訴や病名を検索するのか、自院のサイトのアクセス解析をすることが重要になります。
呼吸器内科で取得する施設基準
開業のコンセプトによって必要、不要なものがございます。
かかりつけ医機能の評価
- 地域包括診療加算
- 時間外対応加算
- CT撮影及びMRI撮影の施設基準
- 在宅療養支援診療所
- 在宅時医学総合管理料及び施設入居時等医学総合管理料
- 機能強化加算
がん治療関連
禁煙外来
呼吸器疾患
FPサービスで呼吸器内科クリニックを開業された先生の声
ますだ内科クリニック
院長 益田 公彦 先生
（2021年東京都西東京市にて医院開業）
私がクリニック開業について考え始めたとき、まず一冊の本に辿り着きました。それがFPサービスの椎原代表の本でした。
この記事の監修者 椎原 正
FPサービス株式会社 代表取締役
FPサービス株式会社創業者。中小企業診断士（経済産業大臣認定・国家資格）。
クリニックの開業および経営コンサルティングに長年携わり、事業計画策定や資金調達、
開業後の経営支援まで幅広くサポートしている。著書に『クリニック開業［実践］ガイダンス』
『＜決定版＞クリニック開業ガイダンス』（いずれも現代書林）があり、累計4,400部を突破。
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